スマートフォン（多機能携帯電話）やタブレット端末向けゲームの多くが現在、当初無料で提供する収益モデルを採用しているが、ゲーム開発会社にとってこのモデルが黒字化への道となる可能性がある。

　東京に本社を置くゲーム開発会社ネクソンのオーウェン・マホニー最高財務責任者（CFO）は、シンガポールで開催されているウォール・ストリート・ジャーナル主催のカンファレンス「イノベーションの未来」で、「ゲーム業界が基本プレイ無料化に向けて動いているのは明らかだ」と述べた。

　1994年に韓国で創設されたネクソンは、オンラインゲームの開発を長らく手掛けてきたが、近年は成長著しいモバイルゲーム市場での拡大を図っている。ネクソンにとって最大の市場は中国で、その後に日本、韓国と続く。

　マホニー氏が業界の変化について発言する直前には、ソニーが米国で家庭用据え置き型ゲーム機の新機種「プレイステーション4（PS4）」を発表した。

　マホニー氏は、ゲーム専用機を利用する従来のビジネスモデルはユーザー数が制限されるため、難しい問題に直面していると話す。一方、PCやタブレット端末、スマートフォンなどで遊べるゲームは潜在ユーザー数が非常に多く、専用ゲーム機を売ることで「初期に課金する」代わりに、「後からより多くのユーザーから少額を徴収する方が有効な方法」というのが同氏の考えだ。

　ソニーも昨年、米国のオンラインゲーム会社ガイカイを3億8000万ドルで買収している。マホニー氏は、この買収でソニーのゲームにアクセスしやすくなる可能性があり、「うまく行けば、我々のようなゲーム提供会社にとって有利となる」と話す 。

　PS4はユーザーがインターネットを通じてサーバーからゲームの配信を受けられるようになる新技術を採用する。ソニーはまた、ゲームプレイをインターネットで中継できる新たなソーシャルネットワーク機能も開発したという。

　マホニー氏はソニーのPS4について、「非常に興味深く注目している」と述べた。